| 昭和25年 （1950年） | 産業の復興 |
| 昭和35年 （1960年） | 石油化学工業の台頭、各種装置産業の発展 |
| 昭和49年03月 （1974年） | 任意団体として「計装工業会」発足 「日本計装工業会」と改称し６月の第１回理事会において、３専門部会を設置。 （専門部会＝経営部会・ 技術部会・企画広報部会） |
| 昭和50年01月 （1975年） | 「日本計装工業会会報」の創刊 |
| 昭和51年03月 （1976年） | 「計装工事マニュアル」の刊行 |
| 昭和51年09月 （1976年） | 労働大臣認定による計装技術審査制度発足 |
| 昭和52年07月 （1977年） | 第1回技術審査学科試験実施 |
| 昭和55年12月 （1980年） | 社団法人日本計装工業会設立 |
| 昭和56年05月 （1981年） | 機関紙「計装工事」創刊 |
| 昭和59年04月 （1984年） | 建設大臣認定による計装技術審査に移行 |
| 昭和59年08月 （1984年） | 第1回計装士技術審査試験実施 |
| 昭和63年03月 （1988年） | インテリジェントビル（略称：IB）勉強会発足 |
| 平成元年02月 （1989年） | 計装士合格者が累計10,000名を超える |
| 平成元年12月 （1989年） | ファクトリー・オートメーション（略称：FA）勉強会発足 |
| 平成04年07月 （1992年） | ビルディング・オートメーション（略称：BA）勉強会発足 |
| 平成05年04月 （1993年） | 「計装工事業における人材育成指針」発表 |
| 平成06年01月 （1994年） | 情報通信勉強会発足 |
| 平成09年03月 （1997年） | 計装士会発足 |
| 平成09年07月 （1997年） | プラントオートメーション（略称：PA）勉強会発足 |
| 平成10年06月 （1998年） | 1級計装士が建設業法に基づく主任技術者（電気工事・管工事）に認定 |
| 平成11年05月 （1999年） | 創立25周年記念の式典 |
| 平成12年05月 （2000年） | ホームページによる広報活動開始 |
| 平成13年01月 （2001年） | 建設省から国土交通省へ主務官庁の変更 |
| 平成13年04月 （2001年） | 計装士建設業法に基づく技術審査制度に改正 |
| 平成14年06月 （2002年） | 技術書「日本計装工業会（標準）」の体系化 |
| 平成16年05月 （2004年） | 創立30周年記念式典 |
| 平成16年10月 （2004年） | メールマガジン第1号配信 |
| 平成17年03月 （2005年） | 「計装マニュアル」を刊行 |
| 平成17年06月 （2005年） | 機関誌「計装工事」から「計装技術」へ改称 |
| 平成18年04月 （2006年） | 1級計装士建設業法に基づく登録計装試験制度に改正 |
| 平成20年06月 （2008年） | 「最新計装技術勉強会」を発足 |
| 平成20年11月 （2008年） | 「ビル計装ポケットブック」刊行 |
| 平成21年02月 （2009年） | 計装士合格者が累計20,000名を超える |
| 平成24年04月 （2012年） | 一般社団法人へ移行 |
| 平成27年02月 （2015年） | 計装士合格者が累計30,000名を超える |
| 平成28年02月 （2016年） | 女性計装士合格者が累計200名を超える |
| 平成28年03月 （2016年） | 「計装マニュアル（建築物編）」2016年版刊行 |
| 平成28年12月 （2016年） | 「計装技術者のためのプラント計装入門講座」発刊 |
| 平成29年12月 （2017年） | 「一般社団法人日本計装工業会ご案内」英文版発行 |
| 平成30年12月 （2018年） | 事務所を千代田区東神田へ移転 |
| 令和02年04月 （2020年） | 「計装マニュアル（プラント編）」2020年版刊行 |
| 令和03年06月 （2021年） | 「技術講習会」のオンライン講習会開催 |
| 令和03年09月 （2021年） | 「計装士維持講習会」の会場講習会及びオンライン講習会を開催 |